もうすぐ赤ちゃんが産まれて来るのに出産費用が無い・・！どうしよう・・！なんてことありませんか？
でも大丈夫です。出産費用に困っても、いろいろある補償制度などを利用すれば出産にかかるお金を０円に、もしかしたら場合によってはプラスにすることもできるかもしれませんよ。
では、いろいろある制度について一つずつ紹介していきます。
出産でもらえるお金として一番有名なのが「出産育児一時金」です。これは健康保険から給付されます。
出産育児一時金とは？
妊娠4ヵ月（85日）以上の方が出産したときは、一児につき42万円（産科医療補償制度の対象外となる出産の場合は39万円（平成27年1月1日以降の出産は40.4万円））出産育児一時金が支給されます。双子だったら84万円、三つ子だったら126万円と産まれた子供の数だけ支給されることになります。
出産費用が上記の金額以下だった時には、嬉しいことにその差額分はもらえることになります。
お産をした病院へ直接支払われる「直接支払制度」を利用すれば、出産費用としてまとまった額を事前に用意する必要はいりません。産科医療補償制度加算対象の病院であれば、分娩予約から退院までの間に直接支払制度に関する説明があるので指示に従えばＯＫです。
切迫流産や重度のつわりでももらえる傷病手当
切迫流産や重度のつわりで会社を休まなければならなくなった時には標準報酬日額の3分の2の額の傷病手当金をもらうことができます。手続きのための用紙は会社で準備してもらえますので経理担当の方に相談してみましょう。ただし、出産手当金と重複した期間は出産手当金が優先されますが、傷病手当の額が出産手当金の額よりも多いときにはその差額をもらうことができます。
出産のために会社を休んだ時にもらえる出産手当金
出産のために会社を休む時にもらえるお金が出産手当金です。産後、職場に復帰する予定であればパートやアルバイトでも会社の健康保険に加入していればもらうことができます。期間は産前で42日・産後で56日で、1日につき標準報酬日額の3分の2に相当する金額を受け取ることができます。もしも出産が予定日より遅れた場合は、その遅れた期間についても出産手当金が支給されます。こちらも会社で手続きしてもらえます。
出産費用の助成金がもらえるかも？
市区町村の中には出産のための助成金をもらえるところもあります。たとえば、東京都港区の場合は分娩費や出産にかかった入院費用（上限額60万円）から、健康保険で支給される出産育児一時金（付加金含む）を差し引いた額を助成してくれます。お住まいの地区によりますので市役所や区役所などに確認してみましょう。
帝王切開なら手術給付金がもらえる
任意の医療保険に加入している場合ですが、帝王切開で出産することになったら保険の対象になり、手術給付金と入院給付金をもらうことができます。加入している保険会社へ連絡して手続きをしましょう。
高額医療養費制度
帝王切開などで手術になったら高額医療養費制度が利用できます。月額約８万円を超えた分の医療費は手続きすることで取り戻すことができますが、帝王切開での手術も該当します。
出産時のタクシー代も医療控除の対象に
また、出産にかかるお金の中には、分娩日や入院費など医療控除に該当するものもあります。確定申告をすることで還付金が戻ってくることもあるので領収書などはしっかりとっておきましょう。
妊娠や出産費用で医療費控除の対象となるもの
- 妊婦健診費
- 分娩費、入院費
- 診療、治療費
- 通院にかかった電車やバス代
- 出産時のタクシー代や駐車場代など
それでもお金が足りない時は？
それでもどうしても出産費用が足りないようなら、カードローンでその分をまかなってしまうという手もありますよ。出産費用が足りない時はクレジットカードで対応できるところもありますが、クレジットカードが使えないところやリボ払いするつもりなら、無利息や低金利で借りれるカードローンのほうが利息の分だけお得になることもあります。
